中小・中堅企業は、一段と高度化するサイバーセキュリティの脅威に直面しています。大企業に比べてリソースが限定されているため、サイバーセキュリティの複雑な領域を効率的かつ効果的に舵取りする必要があります。

Extended Detection and Response（XDR）は、Endpoint Detection and Response（EDR）の発展形のソリューションとして位置付けられます。XDRは、限られたリソースで管理するために別のソリューションを追加することなく、高度な保護を実現するように設計されており、より包括的な脅威の検知と対応を支援することができます。しかし、中小・中堅企業は自社のニーズに合わせてカスタマイズされたXDRソリューションに何を求めるべきなのでしょうか？ここでは、重要な考慮すべき事項をいくつか検証したいと思います。

複数ソリューションの統合

中小・中堅企業のITインフラは多様であり、さまざまなアプリケーション、エンドポイント、Eメール、クラウドサービスから構成されています。したがって、XDRソリューションは、EメールやIDおよびアクセス管理など、現行サービスの一部とシームレスに統合する必要があります。既存のセキュリティツールの一部と統合し、監視するために別のツールを追加することなく一元的な可視性を提供して管理を合理化できるXDRソリューションを探してください。

包括的な脅威検知

リソースが限られており、専任のセキュリティチームを組織できない場合、自動化された脅威検知機能が不可欠になります。そのため、XDRベンダーには、XDRソリューションの検知機能を継続的に開発することが求められます。これには、高度な分析、機械学習、行動分析機能を組み込んで、エンドポイント、ID、Eメール、クラウドサービスなど、複数のベクターにわたる脅威を検知できるようにする必要があります。 

リアルタイムの対応

サイバー脅威に直面した際は、時間との勝負になります。堅牢なXDRソリューションは、ランサムウェア攻撃を迅速に阻止し、他の潜在的な侵害の試みを阻止するために、リアルタイムで自動化された対応アクションを実行する必要があります。リソースに制約のあるチームでは、24時間対応する準備が整っていない場合であっても、攻撃を迅速に停止できる自動化機能を備えたXDRソリューションを選択すべきです。

費用対効果とROI

中小・中堅企業にとって、予算の制約は厳しい現実です。XDRソリューションを評価する際は、ライセンス料、継続的なメンテナンス費用、追加サービスの利用料などを含めたTCO (総所有コスト) を考慮すべきです。費用対効果と包括的なセキュリティ機能のバランスが取れたソリューションを探し、長期的なROI（投資収益率）を確保します。自社のチームの延長として、XDRベンダーのエキスパートを活用できることのメリットを考慮することも忘れないでください。

ベンダーの評判とサポート

サイバーセキュリティの取り組みを成功させるには、信頼できるベンダーを選択することが不可欠です。そのベンダーの実績、顧客の声、提供するサービス、業界での認知度を評価し、ベンダーの信頼度と専門性を判断してください。ただし、業界のいわゆる「リーダー」的ベンダーは中小・中堅企業の特定ニーズに最適な選択肢とは限らず、限定されたリソースで管理するには複雑すぎる恐れがあるため、組織は自社独自の要件も考慮する必要があります。さらに、継続的なサポートを円滑に提供してもらえるために、カスタマーサポートリソースの品質も考慮に入れてください。

柔軟性

唯一不変なるものは変化であり、あらゆる組織は時として変化に直面します。組織は、訪れる変化に柔軟に対応できるXDRソリューションを探す必要があります。従業員が自宅や他の場所で作業する場合は、より柔軟で管理しやすいクラウドネイティブのXDRソリューションを探すべきです。多くのXDRベンダーが複数年契約を提示していますが、必要に応じて柔軟に対応できる月額サブスクリプションを用意しているベンダーもあります。

まとめ

限られたリソースと予算でサイバーセキュリティ防御策を強化しようとする組織にとって、最適なXDRソリューションを選択することは戦略的な決断となります。複数ソリューションの統合、脅威検知機能、リアルタイムの対応、一元化された可視性、コスト効率、ベンダーの評判、および柔軟性を優先することで、組織はリスクを効果的に緩和し、進化するサイバー脅威からビジネスを保護することができます。

単なる技術だけでなくパートナーシップを求めている企業の方が、ビジネスの業績を支えるセキュリティとして成果を上げることで、より有利な立場にたつことができるでしょう。堅牢なサイバーセキュリティ対策への投資は、これまで以上に必要不可欠であるだけでなく、競争優位性の源泉にもなるのです。